ご購入までの流れ
- STEP
- 01
- 住まいの計画を立てる
マイホームの取得計画を立てるときにまず考えたいのは、10年後、20年後に自分たちはどこで、どのような生活をしていたいのかというライフプランの見通しです。マンションか、中古住宅か、建売住宅か、土地を購入して注文住宅か、これらの選択により借りられる融資金額や返済期間・各諸費用や税金なども変わります。家族で話し合い優先順位をつけてみるとよいでしょう。
- STEP
- 02
- 情報収集
インターネットや広告などを利用して、自分の希望条件に合う物件を探しましょう。不動産会社に相談し、物件探しを依頼するのも良いでしょう。あまり物件の悪いところばかりは探さず、自分の希望条件をどのくらい満たしているのか、そういった優先順位をつけての物件選びを心がけましょう。
- STEP
- 03
- 現地見学
気になる物件がありましたら、実際に現地に行って多くの情報を集める事が大切です。現地で物件の下見をするときは、周辺環境(病院・学校・公共施設・公園など)や交通事情(通勤時間・道路の交通量・最寄駅など)や生活環境(日当たり・騒音・治安など)などのポイントをしっかりチェックしましょう。
- STEP
- 04
- 条件を決める
気になる物件が絞れてきたら、不動産会社と話を進めていきます。この時不安や疑問点などがあれば、『些細な事ではないか』などと気にせず、その都度確認しメモを取るように心がけましょう。また、予算・広さ・日当たり・周辺環境など譲れない条件をハッキリ伝え、整理し、書き出しておきましょう。
- STEP
- 05
- 資金計画
マイホーム購入は多くの人にとって生涯でもっもと高い買い物です。数千万円というお金を一括で払える人は少数です。
通常住宅ローンを組んで月々少しずつ返済していくことになります。住宅ローンを選ぶときの基本は『金利の低いものから』ですが、単に表示されている金利の数字が小さければいいというものではありません。検討すべき点は次のようにいくつもあります。
元利均等返済か元金均等返済か。
金利タイプはどれを選ぶか。(固定金利型か変動金利型か)
返済期間は何年にするか。
ボーナス払いをどうするか。その割合はどれくらいにするか。
などで、もうひとつ大切なのが住宅ローンの種類です。たとえば、住宅金融支援機構や民間金融機関など。自分のライフスタイルにあった住宅ローンを探してみましょう。ですが、自分で資金計画を立てるのはなかなか難しいので、不動産会社や金融機関などに資金計画を相談しアドバイスをもらうと良いでしょう。
通常住宅ローンを組んで月々少しずつ返済していくことになります。住宅ローンを選ぶときの基本は『金利の低いものから』ですが、単に表示されている金利の数字が小さければいいというものではありません。検討すべき点は次のようにいくつもあります。
元利均等返済か元金均等返済か。
金利タイプはどれを選ぶか。(固定金利型か変動金利型か)
返済期間は何年にするか。
ボーナス払いをどうするか。その割合はどれくらいにするか。
などで、もうひとつ大切なのが住宅ローンの種類です。たとえば、住宅金融支援機構や民間金融機関など。自分のライフスタイルにあった住宅ローンを探してみましょう。ですが、自分で資金計画を立てるのはなかなか難しいので、不動産会社や金融機関などに資金計画を相談しアドバイスをもらうと良いでしょう。
- 物件価格 =
(自己資金+住宅ローン借入金額) - 諸費用 - 諸費用とは、ご契約からお引渡しまでの一連の流れのなかで、その都度、必要に応じ支払う費用です。
基本的な諸費用は下記一覧です。
- 登録免許税
- 登記に伴う税金です。不動産購入時(所有権移転登記)には「固定資産税評価額×税率」、ローンを組んだ時(抵当権設定登記)には「借入金額×税率」がそれぞれ必要となります。
- 登記手数料
- 建物表示登記手続きの際の土地家屋調査士への報酬です。
建物所有権保存登記手続きの際の司法書士への報酬です。
(8万円から20万円程度が一般的) - 登記手数料
- ローン事務手数料・ローン保証料などの諸費用です。
- 固定資産税
- 不動産を所有している限り毎年かかる地方税で、1月1日現在、各市町村の固定資産課税台帳に記されている土地や建物にかかる税金。所有者として登録されている人が支払う。マイホームなら、一定の条件を満たせば軽減措置がある。
- 都市計画税
- 市街化区域内に不動産を持っている限り、毎年かかる地方税で、毎年1月1日現在の所有者に課せられる。
- 印紙税
- 売買契約書やローン契約書に貼付する印紙代です。
(物件価格により変動) - 保険料
- 火災保険料などです。
- 仲介手数料
- 取引価格400万円超で、売買価格の3%+6万円
(別途消費税および地方消費税)となります。 - 不動産取得税(地方税)
- 住宅の場合、固定資産税評価額の3%です。
- その他費用
- 引っ越し費用・解体工事費・仮住まい費用等。